セミリタイア後の健康診断を考える(その2)

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前回の続き、会社の健康保険組合の任継が終わり、国民健康保険になったときの健康診断を考えた。

セミリタイア後に住む街のウェブサイトを調べると、40歳以上を対象に「特定健診」というものがある。

検査項目は、基本健診が身体測定に血液検査と尿検査のみ。付加健診を追加すると血液検査の尿酸値など3項目と、貧血検査と心電図検査が加わる。

検査費用は、基本健診が医療機関で受診すると1200円、集団健診会場で受診すると600円。付加健診を追加すると、基本健診の費用に+500円される。

ただし、住民税が非課税の場合、基本健診は受診場所に依らず0円で、付加健診は500円。

セミリタイア後、収入は激減し、住民税は非課税になると思うので、特定健診は付加健診まで受診しても500円と非常に格安だ。

ただ、付加健診まで受診しても検査項目が会社で受診しているよりかなり少なく、肺や胃のX線、大腸がん検診がない。

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もっとよく調べると・・・

そこで他の検診はないのか探してみると、「がん検診」というものがあった。

こちらも40歳以上を対象に胃がん検診、大腸がん検診、肺がん検診(女性の場合、子宮がん検診(20歳以上)と乳がん検診もある)があった。

ちょうど特定健診に抜けていた項目が入っていた。

検診費用は、医療機関で受診すると、胃がん検診2200円、大腸がん検診400円、肺がん検診400(喀痰細胞診まで)で合計3000円になるが、地区会館での集団検診で受診すると、胃がん検診700円、大腸がん検診400円、肺がん検診0(喀痰細胞診は入らない)で合計1100円となる。

ただし、市民税非課税の場合、受診場所に依らず、がん検診は全て無料となる。

まとめると、「特定健診(基本健診+付加健診)」と「がん検診(胃がん、大腸がん、肺がん)」にかかる費用は、住民税非課税で合計500円、住民税課税で合計2200(集団検診)とどちらにしても格安だ。

住民税非課税だと医療機関で受診しても集団検診と費用は同じなので、予約すればいつでも検診できる。

住民税課税でも、集団検診の特定健診が月2~4回、がん検診が月1,2回とかなりのペースで行われているので、特に問題はなさそう。

いつでも受診できると思って、ずっと行かないことにならないよう気をつけることだ。

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